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注文住宅を建てるにあたり、耐震性はどれくらい必要になるのでしょうか。漠然と「耐震制」が重要だと思っていても、具体的にどこまで気にしたらいいのか分からない方も多いはず。こちらでは、注文住宅の耐震性に関して注意するべきポイントをご紹介します。
そもそも耐震住宅とは、どのような住宅をさすのでしょうか?
全国的に地震が多い日本では、建築基本法によって定められている耐震基準法を順守する必要があります。そのため一定基準の耐震強度はあらゆる物件が備えていると言えますが、耐震住宅の場合には耐震性能をさらに上げるための工夫がされています。それでは耐震住宅の特徴や、メリット・デメリットを見ていきましょう。
「耐震」住宅ではなく、「免振」住宅の違いは何でしょうか?「免振」住宅は建物全体で強い揺れを逃がすような構造となっている一方で、「耐震」住宅は強い揺れから建物を守り、建物の倒壊を防ぎます。どちらの構造が良いのかは、建物が建つ地盤によっても大きく異なるため、施工業者などにアドバイスを求めるのが有効と言えるでしょう。
耐震等級は、3つの等級によって区別されます。通常耐震等級1が建築基準法では順守すべきと定められていますが、等級2、等級3となるにつれて耐震度は上がっていきます。等級3となると、等級1の1.5倍の耐震度合となることから、自宅を安全に守りたい場合には高い耐震等級を検討するのがオススメです。
耐震住宅の場合、地震以外の揺れを軽減することが可能です。耐震住宅は地震はもちろん、風や台風などにも耐久性を期待できます。雨風や台風が気になるエリアに住む場合には、住宅を守るひとつの方法として耐震住宅を検討してみてはいかがでしょうか。
「免振」住宅の場合、設計上地下室を設置することが不可能ですが「耐震」住宅の場合、住宅設計に制限を受けません。そのため住宅設計を家主の希望のままに、自由にできるという点は大きなメリットと言えるでしょう。
「耐震」住宅の場合、建物の倒壊を防ぐように住宅設計がされるものの、揺れのダメージは建物にダイレクトに伝わってしまいます。そのためヒビやダメージが住宅に残ってしまい、倒壊こそ免れたとしてもその後住宅のケアを丁寧に行う必要が生じるでしょう。
また、揺れがダイレクトに届くため、家財装具が転倒するなどの危険が大きくなってしまう可能性もあります。万が一に備え家財道具を固定するなど、工夫が必要となるでしょう。
耐震住宅の工法は、あくまでも住宅の倒壊を防ぐ点に重きが置かれます。そのため「どのようにして揺れを防ぐかという観点から、様々な工法が編み出されています。
コンクリートの壁は耐震性に優れていることから、耐震強度を向上させるために複数枚を用いて壁を強化する手法が一般的です。大幅に建物の強度が向上する一方で、使いやすさという観点では若干低下してしまいます。そのため、この工法単独で活用させることは少ないようです。
耐震ブレースとは、VやK、Y字型の鉄骨を指します。壁と同様の役割を果たしながら、壁面の強度を高めることに役立ちます。耐震ブレースを使用する場合には、窓などをはめ込むことが難しくなるため、壁面が大きな建物や公共施設で多く見られる工法です。
カーボンファイバーとは、炭素繊維の複合材料です。 これまで木造住宅であっても、耐震強度を上げるためには鉄骨を活用してきました。しかしより軽やかに耐震性を高める方法として、木材よりも軽いカーボンファイバーが注目されているのです。比較的先進的な耐震工法と言えるため、希望する場合には対応してくれる業者を慎重に調べましょう。
壁と柱の隙間にスリット、すなわち隙間を設けることで、耐震強度を向上することに繋がります。一見すると隙間を造るという行為は、耐震性を低下させてしまうように感じます。しかし隙間を造ることで変形能力が向上され、建物全体で地震に耐えられるようになるのです。
耐震住宅の工法を選ぶ際には、価格や住宅設計の自由度をまずは考慮しましょう。 耐震住宅の場合、住宅建築時の耐震工事費をある程度価格を抑えることが可能です。したがって費用を抑えながら耐震性を高めたい方にはオススメの工法と言えるでしょう。また、住宅設計も自由に行うことが可能です。地下室などの工法も可能なことから、「免振」住宅と「耐震」住宅で迷っている場合には、「耐震」住宅を検討するのがオススメです。
さらに台風や豪雨など、自然災害が多い地域にお住いの場合には、「耐震」住宅で雨風を防ぐという手段もあります。ご自身が暮らすエリアによって、最適な工法を見つけるようにしましょう。
耐震性能を表すものが「耐震基準」と「耐震等級」です。それぞれの意味合いが異なるため、いずれも満たしていることが最も望ましいですが、「耐震基準」は全ての建物に適用されています。
耐震基準とは、建築基準法によって定められた等級によって表されるものです。日本では世界的に見ても珍しい地震国家です。大きな地震が起きるたびに損傷を受けた建物を検証し、耐震基準が改正されてきました。建築基準法で定められた耐震基準を遵守することで、一定の耐震性能を確保することが可能です。
年数を経ると耐震基準は改正されていますが、昔から存在する住宅は耐震基準が満たされていない場合もあります。年数を経ると経年劣化をしてしまうほか、昔の耐震基準の場合には現在の耐震基準は満たされていないため、しっかり耐震基準を適用させる必要があるでしょう。
等級1を基本に、等級2や等級3があります。等級1が最も低く、等級3が最も高いのが特徴です。等級に応じて、地震保険料の割引を受けられます。
耐震は地震の揺れを建物にダイレクトに吸収させながら、揺れを軽減させる建物を指します。免振は建物全体で揺れを逃がす構造になっており、建物を壊すことなく地震の揺れを軽減することができます。
耐震・免振はそれぞれメリット、デメリットがあるため、自宅の構造や土地の状況などを複合的に判断して決定するのが望ましいと言えます。またメリット、デメリットだけではなく、構造上どうしても難しい設計やデザインも生じます。特にこだわりが強い方の場合には、デザインを重視するのか、構造を重視するのかといった判断が必要となる点には注意が必要です。
自宅は一度建てると、すぐに建て直すことができません。そのためご自身の安全や家族の安全を守るためにも、しっかり耐震性を検討しましょう。
近年は耐震性の技術も向上し、デザイン面を維持しながら耐震性を維持することも可能です。これまでよりも理想に近い設計やデザインを耐震性能を維持しながら実現することも可能となりました。ただし独断で最適解を判断するのではなく、業者などのプロと相談しながら、土地に適した耐震対策を行うことが理想です。
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